生活の足として非常に便利な自転車は、どの家庭にあってもおかしくはありません。自動車などを所有するようになったり、壊れたりといった様々な理由でこれ以上使うことのない自転車の正しい処分の仕方は、ご存じでしょうか？身近な乗り物ですから、正しい手続きの仕方を覚えておきましょう。
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だれが持っていてもおかしくない自転車ですが、その処分の方法も正しく知っておく必要があります。処分といっても、これ以上使用しない前提で廃棄したり、状態によっては廃棄しない方法もあります。
まず、廃棄する方法から紹介していきましょう。1つは、粗大ゴミ扱いで廃棄する方法になります。最も手間をかけずに自転車を処分して邪魔にならないようにしようとするのならば、自治体に粗大ごみとして出すのが最も適しています。
処分を行う場合には、まず自事態に電話を入れて連絡する、スーパーやコンビニエンスストアで粗大ごみ収集券を購入する、指定日に購入した収集券を貼り付け、収集場所に持っていったり家の前に出しておくなどが一般的です。
収集券を事前に入手する手順を踏む為、処分に際しては多少なりとも費用が必要となりますが、タイヤがパンクしている状態でも回収自体には問題無く訪問してもらえますので、状態を問わず簡単に処分をさせられます。
続いて、指定収集場所へ自転車を持ち込む方法になります。基本的にごみ処理場での収集が行われており、大抵の場合郊外に設置されていますので自転車をそこまで持ち運ぶのは些か骨が折れますが、重量に対して数百円と、費用は比較的安価です。
自転車が何台かある場合でも、それ以外の廃棄に出したい家電等がある場合にはまとめて持って行って廃棄させるのも可能です。ただし、テレビや冷蔵庫、洗濯機にエアコンといった家電4品目については料金が異なりますので、注意しましょう。
お住いの地域のごみ処理場の場所については、インターネットですぐに調べることができます。最近では予約制も行われており、インターネットや電話等で事前の連絡が必要な場合もありますので、必ずチェックしておきましょう。
3つ目は、引き取り業者に依頼するものです。自治体への回収を依頼するのではなく、回収業者を利用する手法であり、収集している場所まで持っていく手段が無いのなら、家まで引き取りに来てくれますので手間も省けて大きなメリットになります。
また、回収の依頼を出してからすぐに引き取りに来てくれる場合も多く、自治体では難しい即日の引き取りもできますので、直ちに不要になった自転車を処分したいときには手っ取り早く引き取ってもらう手法となるでしょう。
ただし、引き取りに際しては粗大ごみに出すときなどと比較しても費用が必要になりますし、認可を受けていない業者もいます。必ず各自治体に一般廃棄物収集運搬業許可証を得ているか、引き取り証明書を発行してもらえるかを確認し、正規の業者を頼りましょう。
サイクルショップへ廃棄の依頼をするのも廃棄手段の1つです。例を挙げると、全国チェーンのサイクルショップである「サイクルベースあさひ」では、新しいモデルへの買い替えなら500円、引き取りのみなら1,000円での引き取りをしてもらえます。
また、東京を含めた関東周辺に展開している販売店の「サイクルスポット」では、新規購入をする場合には525円、引き取りのみなら1,050円で回収してもらえますので、依頼をする時に買い替えをするなら500円程度、引き取りだけなら1,000円程度の費用になると覚えておきましょう。
こうしたチェーン店においては、自転車防犯登録所も兼ねていますので、事前に防犯登録の抹消を行う必要もありません。持ち込んだ際に登録抹消の手続を行う流れになります。
以上、自転車の廃棄での処分の仕方を解説しました。単に廃棄するというだけでも、粗大ごみに出すのに限らず各種の回収を依頼する方法があります。続いて、廃棄せずに処分する方法のご紹介に移ります。
1つは、友人知人に譲る方法です。この場合、距離があると持っていくのに苦労するかもしれませんが、処分にかかる費用は一切必要なく、もし状態が良い自転車で相手も支払うことを了承してくれるのならば、買い取りをしてもらえる場合もあります。
防犯の登録における名義それ自体の変更は譲る場合には行うことができませんので、譲る本体の防犯登録は一度自分名義の物を抹消しておき、譲った友人に再度防犯登録を手数料500円で行えますのでやってもらいましょう。
先に述べた通り、知人が防犯登録を新規で行う必要がありますので、譲ることが決まったのであれば事前に必ず防犯登録の抹消をしておき、スムーズに引き渡せるように準備をしておきましょう。
廃棄しない方法で思い浮かびやすいのが、友人知人へ譲るのと並んで買取やリサイクルに出すものでしょう。最も簡単に、且つ費用が必要なく利益のみを発生させる手法で、直接お店へ持っていっても良いですし、自宅まで引き取りに来てくれる場合もあります。
ただし、大抵の場合引き取る前に試乗を行い、自転車の状態が良好かどうかをチェックします。タイヤのパンクやライトが点灯していないなど、不備が見つかると買取をしてもらえない可能性もありますので、事前に一通りの確認はしておきましょう。
また、リサイクルショップの場合特に当てはまりがちですが、自転車を専門に扱っているわけではないため、査定の基準が大雑把になりがちです。もし高価な自転車や性能の高い自転車を売るのなら、自転車専門店への売却がおすすめです。
フリマアプリを活用して売りに出す方法も考えられます。メルカリ、ジモティーなどが代表的なアプリに数えられますが、この場合も買い手が新しく防犯登録ができるよう、事前の抹消手続きが必要となります。
フリマアプリで売るメリットとしては、自転車を売りに出すのなら自転車の知識が深い人が見やすいことです。この場合、リサイクルショップに売るよりも自転車の価値を知っている場合が多いため、有名なブランドのモデルであればその分高値で売れるでしょう。
ただし、フリマアプリに限った話ではありませんが、インターネット上の売買ではトラブルが発生しやすく、送料や商品が到着してから問題が起きることも珍しくありませんので、その点も注意しましょう。
自転車の利用の際には必ず防犯登録手続きをする必要があり、法律でも定められている事項です。廃棄するにしても、譲ったり売るなどのそのほかの処分の仕方をするにしても、この防犯登録の扱いを知っておかなければなりません。ここからは防犯登録についての確認となります。
防犯登録の抹消、変更については、すでに紹介しているところもありますが、廃棄する場合でも、リサイクルに出したり、譲渡をするなどの誰かの手に渡って使用し続ける場合でも、登録の抹消は必ず行います。
これを行わずに、その自転車が犯罪などに使用されてしまった場合、トラブルに何の関係もないはずの自分が登録されているというだけで巻き込まれかねません。たとえ粗大ごみに出すとしても、収集前に盗まれる可能性が否定できないのです。
ちなみに、自分の自転車の防犯登録がされているか否かの確認は、車体本体のサドル下部分にシールが張り付けてあり、そこに有効期限など各種記載されています。現在も有効になっているかどうか、事前に見ておくと良いでしょう。
登録の抹消、変更については各都道府県の警察署か、自動車防犯登録所と記されている自転車販売店で行えます。購入した店舗か否かにかかわることなく、防犯登録所の看板さえあれば、そこで抹消の手続は行えます。
手続きをする際には、防犯登録をしてある車体本体と、自転車防犯登録カード、身分証明書の3つが必要です。もし登録の期限が切れてしまっている場合であれば、抹消の手続は必要なく、新規で登録をするならそのまま行えます。
この登録の抹消手続きについては、ほとんどの地域で無料です。自転車防犯登録カードの自身の控えを紛失してしまった場合、保証書や車体番号の記されている領収書などでも代用できます。それらが無いのなら、自転車商防犯協会へ抹消願の連絡を取りましょう。
廃棄をしない処分の方法もいくつかご紹介しましたが、その中にリサイクルショップへ買取を依頼するという方法がありました。確かにそれも手段の1つではありますが、どちらかというと中古自転車の買い取り専門店を利用することが推奨されます。
そのメリットとしては、専門店では専門の技術と知識を持っている方がおり、そうした方たちであれば正しい買取値段を提示してくれるからです。特に高性能、ひいては高価な自転車や、ブランド物のモデルの場合は、こうした専門店での買取を勧めます。
どうせ売るのであれば、できる限り高値で売りたいところでしょうが、そのコツとしてはやはり、良好な状態にしておくことです。錆が生じていなかったり、パンクしていなかったり、傷がないなど、整備が行き届いていれば、その分査定価格も高くなります。
加えて、自転車を購入した際に付随する取扱説明書、保証書などの各種書類も保管されているのならば、さらに査定額が上がる可能性が高いです。また、人気の高い有名なメーカーのモデルも価格が高くつく傾向にあり、事前に専門店へ型番や品名などを伝えれば、高価買取の対象かも調べてもらえます。
もしもこれから高く売りたい自転車を持っているというのであれば、保管や整備の仕方が大切です。傷、汚れがもしあるのなら綿棒や乾いた布でふき取ってあげ、購入時の付属品などを今のうちから探してすべて揃えておきましょう。
自転車本体はもちろんのこと、自転車用品も買取の対象となります。パーツ類やウェア、フレームなども買い取ってもらえ、特にパーツ類に関しては店頭に持ち込んでも良いですし、ホームページから申し込みをすれば送料無料で宅配買取をしてもらえる場合もあります。
パーツやホイールなどは前後ともそろっていればその分買取価格も高くなりますが、消耗が激しい状態だとさすがに買取をしてもらえないこともあります。買取をしてもらえるかわからない場合には、店頭に持って行ってチェックしてもらいましょう。
自分の持っている自転車の処分の仕方については、大まかな手順がお分かりいただけたかと思われます。居住者の持ち物ではない放置自転車が問題となることもありますが、もしそれを撤去させたい場合には、どう対処するべきなのでしょう。
いきなり処分に出そうとするのではなく、まずは盗難照会を行うことから始めます。利用できる自転車には必ず防犯登録がなされていますので、車体にある番号を確認し、警察に届け出て照会にかけてもらうのです。
この紹介の手順を踏まないままに放置されているものを処分しようとすると、それが盗難車などの場合問題になりうる可能性もあり得ます。照会の結果盗難車だと判明した時には警察が引き取ってくれますから、各種手続きに手間をかけさせられる事も無いです。
盗難の照会を行ったら、すぐに撤去ができるわけではありません。照会をしてもらうと同時に、放置されている車両に警告の張り紙を張り付けます。警告書には「持ち主を確認しており、警告書が張り付けたままの車両は何月何日までに撤去する」といた旨を記します。
警告書に記載する告知の期間は、最低何時まで、最大何時までという決まりはりませんが、2週間から1か月程度が無難な期間になるでしょう。掲示板などが近くにある場合には、そちらにも放置自転車は撤去すると告知しておくとより良いです。
前述で説明した様に告知機関の期限も過ぎ、正式に自ら撤去をしても良い状態になったのならば、実行に移していきましょう。告知期限が過ぎ、自治体によって回収してくれるケースもある様ですが、放置車専門の回収業者に依頼をしたほうが、万一持ち主が現れた場合の対処なども心得ていますので安心できます。
使わないけれどまだ現役でいられそう自転車ならばフリマアプリなどを利用して譲り先を決めるのも良いでしょう。また、完全に廃棄するというお考えならば自治体や回収業者を頼るなど、現在お持ちの自転車の状態や環境によって適した処分法は異なります。ご自分の自転車の状態をチェックし、今回ご説明した、適切な方法で処分する様にしましょう。