近年、女性の活躍は目覚ましいものがあります。女性の管理職を積極的に採用する企業が増え、独立起業や代表取締役になる女性も増えています。女性が男性と肩を並べて活躍する時代になっているのです。とはいえ、平均収入でみるとまだまだ女性の収入は全体的に低いのが現実。そこで今回は、「女性が高収入を得られる職業」をランキング形式でご紹介します。ぜひ、参考にしてみてください。
2019年の国税庁の調査では、女性全体の平均年収は296万円でした。国税庁の調査から男女の賃金(月給)の推移を見ると、格差は徐々に改善されつつあるものの、まだまだ男女の平均年収には大きな差があります。
養成学校の募集人数が少ないことも関係しています。パイロットを養成するためには、飛行訓練のための施設が必要ですが、訓練施設が少ないため、養成学校は募集人数を増やすことができず、パイロット不足で高い年収になってしまっているのです。
また、パイロットは厳しい航空身体検査に合格しなければなりません。パイロットになるためには多くの身体的条件があり、そのうちの一つでも合格しなければパイロットになることはできません。
企業規模を見ると、従業員数10~99人の小規模企業では年収776万円となっていますが、一方、従業員数1000人以上の大企業では、月収137万円、ボーナスがなんと297万円で、合計年収は1945万円です。
たとえば、JALは年収が2000万円を超えることもあります。大手航空会社に比べると、LCCは運賃がかなり安いのですが、だからといってパイロットの年収が低いわけではなく、中には1000万円以上稼いでいる方もいます。
世代別では、若年層ほど女性弁護士の割合が高く、また、最近の司法試験受験者の3割が女性であることから、今後、さらに速いペースで女性弁護士が増加することが予想されます。
また、実務面でも、弁護士には法律知識やコミュニケーション能力が求められ、業務上の男女間の有利不利はほとんどありません。性別、年齢、キャリアに関係なく、純粋に実力の世界であり、女性にも男性と同じようにチャンスがあるのです。
また、日本弁護士連合会が発表した「弁護士白書2018」では、勤務弁護士を含む全弁護士の平均所得は2,143万円と推計されています。
1991年春に行われた国家試験の合格者数を見ると、男性6,029人に対して女性は3,000人であり、医師全体の約3分の1を女性が占めていることが分かります。また、大学の医学部教員の半数が女性であることも珍しくなく、理系の女性比率が高いという統計もあります。
特に産婦人科や小児科など、子どもやお母さんと接する機会の多い診療科では、女性医師がいることで患者が安心するケースも多く、多くの女性医師が活躍しています。
女性医師の平均年収は777万円です。例えば、国立病院の医師の平均年収は比較的低いですが、大学病院や個人病院、開業医として勤務すれば、平均よりもずっと高い年収になります。
また、年齢や診療科目によっても年収は異なり、20代では平均を下回ることが多いものの、年齢やキャリアとともに年収が上がっていく傾向にあります。
診療科目別の年収では、外科医が最も高く、次いで内科医、精神科医、小児科医となっており、歯科医は医師の中で最も平均年収が低くなっています。なお、医師の年収は男女差が生まれにくく、出産や育児を経ても女性の方が復帰しやすいという特徴があります。
ただし、専任教員の職を失うと再びポストを見つけるのが難しいことを考えると、途中でキャリアを断念する女性の方がまだ多いため、大学教授としての職を見つけるのが難しいと感じる人もいるかもしれません。
女性大学教授の平均年収は1,086万円で、最も高給な職業といえます。しかし、大学教授になるには、男女ともに非常に狭き門と言わざるを得ません。大学院を修了した後、大学で研究を続け、研究成果を出し、論文を発表することが必要です。
論文が認められれば講師の職を与えられ、その後、准教授へとステップアップし、最終的に大学教授になることができます。男女の給与格差はありませんが、このようにキャリア形成が難しいため、女性はキャリア形成の途中で出産や育児で大学教授のレベルに到達できないことが多いようです。
大手監査法人では、男性の育児休業取得率も高く、空白期間によって給与が大きく下がるという話もありません。このような観点から、男女ともに働きやすく、高収入が期待できる労働環境が整っていると言えるでしょう。
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、公認会計士の平均年収は992万円でした。男女別では、男性が996万円、女性が961万円という結果になっています。また、調査対象者の平均勤続年数は、男性が10.1年であるのに対し、女性は11.4年であり、女性にとって働きやすい職業であることがわかるのではないでしょうか。
税務の仕事は税理士の独占業務であり、あらゆる経済活動に税金が関わってくるため、仕事が豊富なことに加え、この業界は深刻な人手不足に悩まされている現状から、税理士の需要は高いといえます。
特に女性のお客様にとっては、同性の税理士であれば安心感があり、相談しやすいというメリットがあります。
女性税理士の全体平均は約500万円ですが、男性税理士の平均は約760万円です。男性よりも女性の方が平均年収が低いのは、短時間勤務の人が多いからです。基本的に税理士は男性も女性も一般的な年収より高い水準にあります。
准教授の仕事は、自分の専門分野の学生に対して授業を行い、研究を行い論文をまとめるなど、教授と似たような仕事内容です。
大学にもよりますが、年収は大学教授よりも低く、およそ550万円から800万円程度と言われています。国公立大学よりも私立大学の方が年収は高い傾向にあります。
その後、公立学校の教員は各都道府県が実施する教員採用候補者試験を、私立学校の教員は各高校が実施する教員採用試験を受ける必要があり、合格すれば高校教員になることができるのです。
女性高校教師の平均年収は602万円となっています。ただし、高校教師の年収は、県立・公立と私立で異なります。公立・県立の高校教員は公務員なので、年功序列で給料が変動し、年齢が上がるにつれて年収が上がる傾向にあります。
一方、私立高校は学校の規模によって給与が異なり、一般的に生徒数の多い学校の方が年収が高くなります。
弁護士や税理士と同様に、士業は資格を取ったら自分で事務所を開くというイメージが強いですが、社会保険労務士は、資格を活かして企業で働く方が比較的多いのも大きな特徴です。
一方、「開業型社会保険労務士」は、経営者として自分で事務所を構える人たちです。主に、専門のスタッフがいない中小企業から、保険に関する各種手続きやコンサルティングを受注し、報酬を得ています。
2020年の厚生労働省の調査によると、社会保険労務士の平均年収は774万円となっています。サラリーマンの平均年収が503万円なので、社会保険労務士は平均年収より稼いでいることになります。
二級建築士は大学で建築を学び、試験に合格すれば取得できるため、女性も建築士になりやすくなっています。また、国土交通省と建設業5団体が連携して、女性が建設業で働きやすい環境を整備しています。
建設業＝男性、建築士＝男性ばかりというイメージは徐々に払拭されつつあり、今後、女性が働きやすい環境が整うことが期待されます。
2009年度の女性一級建築士の収入は、月給約36万円、ボーナス125万円、年収560万円となっています。これは、一般人の平均年収と比較すると高い金額です。
しかし、男性一級建築士の場合、月収約43万円、ボーナス約135万円、年収約653万円と差が出ています。男性は正社員として長く働けますが、女性は出産や育児で第一線を退かなければならないことも少なくありません。
女性の非正規雇用の割合も高いため、一級建築士であっても収入に格差が生じてしまいます。また、年収は年齢によって差があり、40代後半が最も高く、その後は徐々に下がっていく傾向にあります。
また、仕事を辞めて数年のブランクがあっても、薬剤師業界は売り手市場であるため、比較的再就職がしやすいと言えます。子育てで忙しい方でも、パートや契約社員という働き方が選べるので、勤務時間や勤務日数の調整がしやすいのも魅力です。
薬剤師という職業の特徴として、年収が高く、男女格差が少ないことが挙げられます。2019年の全職種の平均年収は457万円ですが、薬剤師の平均年収は562万円でした。
2030年の賃金構造基本統計調査によると、全産業の女性の平均賃金は373万円で、男性の賃金より22.5％低いのですが、薬剤師の場合、女性の薬剤師の賃金は536万円で、男性薬剤師との年収差は10.8％にとどまっています。
記者の年収が普通のサラリーマンより高いのは、その仕事が非常にハードで労働時間が長いからです。事件記者と言われる社会部記者の平均労働時間は12時間から15時間と言われ、政治部や経済部の記者でも12時間以上の労働が日常茶飯事です。
そのため、多くの部署では残業の扱いについて独自の内規を設けており、それ以上の労働はサービス残業とみなされることが多いです。
厚生労働省の統計調査によると、年間賞与は約2.5ヶ月分となっており、年収700万円の方の場合、月給総額は42万円~43万円、年間賞与は約142万円ということです。独身であれば、交通費などを除いた月の手取りは35万円程度となる見込みです。420万円前後といわれるサラリーマンの平均年収と比較すると、かなり高いことがわかります。
統計によって数値は異なりますが、日本のシステムエンジニアに占める女性の比率は約2割と言われています。女性システムエンジニアは増えていますが、IT業界は長い間、男性社会であったため、業界全体の男女比を見ると、まだまだ女性は少数派です。
会社によっては、女性システムエンジニアの割合が10％ということもありますし、逆に男女比がほぼ1：1という会社もあります。創業間もないベンチャー企業は女性比率が高い傾向にあり、一般的なイメージと大きく異なる企業も珍しくありません。
男性システムエンジニアの平均年収は638万円、女性システムエンジニアの平均年収は457万円となっています。国税庁によると、2019年度の全職種の平均年収は436万円で、男性の平均年収は540万円、女性の平均年収は296万円ですので、女性システムエンジニアの平均年収は女性全体の平均値も上回っています。
また、企業が技術コンサルタントを採用することで、クライアントからの信頼が高まり、新たな仕事を獲得するチャンスにもなります。
特に建設分野では、公共事業の評価を高め、入札を有利に進めるという意味でも、技術士は重要な人材であるといえます。企業から求められる人材として、年収のアップやさらなる地位の向上が期待できます。
技術士職の平均年収は約453万円です。日本の平均年収と比較すると、高い傾向にあります。平均月収は38万円、平均初任給は約21万円となっています。
正社員の給与分布を見ると、379万円から444万円の水準となっていますので、平均年収453万円はこのゾーンよりも高い水準に位置します。全体の給与レンジは314万円から832万円と比較的広いので、勤める会社や経験、求められるスキルによって大きな差があることがわかります。
教員免許が必要な場合もあり、学校の種類によって必要な免許が異なります。学校の先生になるのはそれほど難しいことではありませんが、日々勉強し、常に新しい知識を身につける必要があります。
平均年収は各学校によって異なりますが、500万円台が多いようです。教師は経験を積めば積むほど収入が増える職業です。公立学校の教師であれば、年功序列で収入が決まり、長く勤めれば勤めるほど収入が高くなります。
また、50代で教頭や校長になる方も多く、平均年収も上がります。他の職業に比べると収入は高く、公立校の場合はボーナスも支給されますが、仕事はとても忙しく、残業や休日出勤も多いです。