世の中には数多くの資格があり、資格を持っていることで職に就きやすいと言われます。とはいえ、とはいえ、資格には稼げるものと稼げないものがあるため、取得する資格によって年収が大きく変わってきます。そこで今回は、数ある資格の中から、高収入を得られるおすすめの資格をご紹介します。ぜひチェックしてみてください。
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不動産取引を行う業務には、宅建の資格が必要です。各事業所の従業員の5人に1人、つまり2割が宅建の資格を持っている必要があります。大手住宅メーカーは、建築から販売まで行う場合があり、宅建の資格が必要です。
新卒・転職を問わず、未経験でも宅建の資格を持つ人を歓迎する業界は多いです。土地や建物を扱う業界では、宅建の資格者は高く評価されるため、未経験者を含めて多めに採用する企業も多くみられます。
企業に就職した場合、宅建士の平均年収は470万円~626万円程度です。企業規模や役職などによって大きな幅があります。企業規模別の平均年収は、大企業で626万円、中堅企業で518万円、中小企業で470万円というのが一般的なようです。
住宅メーカーの年収は働く人の年齢によって異なりますが、一般的に20代から段階的に上がっていく傾向があります。特に、50代は役職に就ける人が多いため、最も年収が高くなります。
合格率は例年15％~17％で、しっかり勉強して準備しないと合格は難しい試験です。また、宅建の試験に合格するためには、約300~400時間の勉強が必要です。しっかり勉強して試験に臨む必要があると言えます。宅建試験の難易度を大学入試に例えると、北海道大学、青山学院大学、立命館大学等の入試よりも難易度が低いとされています。
どの程度のスキルを持っているかで、仕事を覚えるスピードや入社後の仕事の効率も変わってきます。将来的に転職や経理部門への就職を考えているのであれば、取得しておいて損はない資格といえるでしょう。
「日商簿記2級以上」を条件とする求人を調査したところ、地域や企業規模、採用年齢によって差はありますが、実務未経験者の年収は250~350万円、実務経験者(1年以上)は300~480万円、実務経験者(3年以上)は350~650万円となっています。
また、企業規模によって多少の差はあるものの、20代は500万円未満、30代は350万円~600万円、40代は600万円以上となっています。経験年数や年齢によって年収も上がっていくことがわかります。
3級の合格率は約40~50％、2級の合格率は約15~30％、1級の合格率は約10％です。最難関の1級の合格率は10％程度となっています。簿記検定では、「何点取れるか」が重要です。
合格率はあくまでも参考であり、その年の試験の形式や内容に応じた基礎知識を身につけ、70点以上を確実に得点できる力を身につけることを目標に学習することが大切です。
年収数千万円を期待するのは難しいですが、リスクを避けて安定して働きたい方には最適な選択肢と言えるでしょう。
厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると、雇用型社会保険労務士の平均月収は男性36.1万円、女性28.6万円です。年収の目安としては、企業に勤める男性労働者の年収は512万円、女性労働者の年収は434万円となっています。
年収1000万円以上の高額所得者は、社労士の資格を持っている方だけでなく、法律事務所や監査法人に勤める弁護士や公認会計士もいます。
社会保険労務士は社労士とも呼ばれ、毎年約4~5万人が合格を目指す人気資格です。合格率はだいたい6.5％です。受験者数も若干減少傾向にありますが、ここ数年は横ばいで推移しています。
国家資格である「FP技能士(1級・2級・3級)」や民間資格である「AFP/CFP」の資格を持ち、様々な相談に対して適切なアドバイスができるよう専門的な知識を身につけたプロフェッショナルです。
FPの年収は働き方によって大きく異なりますが、indeedの調査によると、ファイナンシャルプランナーの平均年収は634万円でした。さらに税理士や社労士の資格を取得することで年収をアップさせることができるかもしれません。
FP1級の平均年収は、FP全体の平均年収である634万円よりも高くなりそうです。これは、FP1級の資格手当が高額な企業もあり、FP1級は士業のダブルライセンスとしても人気があるためです。
日本FP協会の場合、FP2級の合格率は学科試験で40~50%、実技試験で50~60%、FP3級の合格率は学科試験で70~80%、実技試験で80~90%とされています。日本公認会計士協会は、個人で申し込む人が多いことと、実技試験がオーソドックスな問題であることから、合格率が若干高くなっています。
そこで、厚生労働省は職業能力開発促進法を改正し、2016年4月に名称独占の国家資格である「キャリアコンサルタント」を創設しました。これは、人の人生の価値創造を支援することにやりがいを感じる方に最適な資格です。
キャリアコンサルタントは「キャリア形成の支援」を行うことで収入を得ますが、その額は能力に応じて年収200万円未満から1000万円以上までと幅広いです。2011年の厚生労働省の調査では、200万円未満が14.6％、200万円以上300万円未満が15.8％、300万円以上400万円未満が18.5％となり、合計48.9％と約半数が420万円未満の収入を得ていることがわかりました。
日本キャリア開発協会(JCDA)の試験は、学科・実技試験ともに合格率は約60％です。実技試験、学科試験ともに平均合格率は50％を超えているので、それほどハードルは高くありません。
国家資格の中でも、合格率が高く、難易度も高くはないといえます。少なくとも、他の国家資格に比べれば、勉強の成果が結果に反映されるため、初心者や未経験者でもしっかり勉強すれば取得できる資格です。
そのため、中小企業診断士には、専門知識の活用、企業と行政、企業と金融機関のパイプ役、中小企業向け施策の適切な活用支援など、幅広い活動に対応できる知識と能力が求められているのです。
データを見ると、年収800万円以内の人の割合は、合計で51.2％です。実際、中小企業診断士として高収入を得ている人はたくさんいます。
中小企業診断士試験の難易度は、偏差値で表すと約63程度です。中小企業診断士試験は資格難易度ランキングでは難しい資格に分類されます。やや難易度の高い宅地建物取引士の偏差値が56ですから、中小企業診断士試験の難易度はかなり高いことが分かります。
弁護士、公認会計士などの資格難易度の偏差値は70以上と言われていますので、それに比べるとまだ取得しやすい資格といえるでしょう。
地方公務員の平均年収は約600万円です。基本的な月収に加え、ボーナスや決算賞与もきっちりもらえるので、年収は安定しています。福利厚生や休暇も手厚く、これだけの高収入が得られるのですから、とても魅力的な仕事と言えるでしょう。
地方公務員は、書類選考、一次試験(筆記)、二次試験(面接)の3つの試験に合格する必要があります。人気職種のため応募者が多く、合格率は20％前後とかなり低くなっています。筆記試験の範囲もかなり広いので、十分な勉強時間と準備が必要です。
MRの年収は660万円~700万円とかなり高いです。同世代よりも高い年収を得ることができるため、キャリアアップを目指す方には非常におすすめです。また、MRとしてキャリアを積んでいけば、将来的に年収1,000万円も夢ではありません。
MR登録企業に在籍していない場合は、認定センターの教育訓練施設にて300時間の基礎教育を受ける必要があります。その課程を修了したと認定された人だけが、MR認定試験を受けることができるのです。
試験自体の合格難易度は70％と比較的高いので、合格の可能性は十分にあります。資格取得後は5年ごとの更新が必要で、認定研修や補習を修了する必要があります。
税金の仕組みはかなり複雑で、特別な勉強をしていない素人が税務手続きを進めるのはかなり危険です。そこで税理士が存在し、個人・法人を問わず代わりに手続きを行ってくれるのです。
税理士の平均年収は700万円で、非常に高いです。将来的に独立開業すれば、1000万以上の収入を得ることも可能です。高い収入を目指す方にはおすすめの資格の1つです。
税理士試験の合格難易度は、毎年10％前後で推移しており、かなり難しい試験であることがわかります。科目ごとに難易度が異なるので、効率よく試験勉強をするためには、自分の得意分野と不得意分野を把握することが重要です。
司法書士の平均年収は800万円以上、スキルを身に付けて独立すれば3000万円以上も可能な資格です。他の資格と比較しても、司法書士はかなり高収入を得ることができるので、スキルを磨いて高収入を得たい方には非常におすすめといえます。
司法書士試験の合格難易度は、3％~4％と非常に狭き門です。日本の文系国家資格の中でもトップクラスの難易度で、合格するためには膨大な勉強量が必要です。合格までに3年以上かかるケースもあるため、目指すのであれば相当の覚悟が必要でしょう。
行政書士としてフルタイムで活躍されている方もいれば、副業として土日だけ法律事務所や法務事務所から仕事を受けている方、知人から紹介を受けたときだけ仕事をしている方など、様々な働き方があります。
行政書士の平均年収は統計的に調査されたことがなく、正確な数値はわかりません。一般的には、行政書士の平均年収は300万円とも1,000万円とも言われています。なぜ、これほどまでに平均年収に差があるかというと、行政書士には様々な働き方があるからです。
学校や職場で法律を学んできた人の登竜門とも言われており、挑戦しやすい資格と言えるでしょう。とはいえ、試験内容も昭和の時代より難しくなっており、ある程度の時間をかけて真剣に取り組まなければ合格は難しいでしょう。
一級建築士の年収は、厚生労働省が毎年行っている「賃金構造基本統計調査」で公表されています。2019年の調査結果によると、平均年収は約700万円となっています。
一級建築士が得られる年収は年齢によって異なり、30代~50代の平均年収は700万円台~800万円台です。一方、20代と60代では30代と50代に比べると年収は低くなっています。男女の平均年収は、女性の方が100万円以上高くなっています。
一級建築士の合格率は学科試験で20％、製図試験で40％、総合試験で10％前後と、国家試験の中でも難易度の高い試験となっています。一方、二級は学科試験で約30％、製図試験で約50％、総合試験で約20％の合格率で、一級がいかに難しいかを物語っています。
両資格とも製図試験の合格率が高いのは、試験日の3カ月前に課題が発表されるためと思われます。学科試験の出題傾向は以前と同様でしたが、近年は新しい出題傾向のため、難易度が上がっているのでしょう。
弁理士の平均年収は700万円から800万円と言われていますが、事務所の規模や所属する役職によって異なります。また、どのような専門性を身につけたか、営業力があるかどうかでも年収は変わってくるでしょう。
最も年収が高いのは「中・大規模特許事務所」で、平均年収は740万円、50代になると平均年収は1000万円を超えます。
弁理士試験の合格難易度は、6%から8%の間で推移しており、非常に低い水準です。合格までには約3,000時間かかると言われており、膨大な勉強量が必要とされます。
公認会計士の平均年収は992万円です。監査法人における合格後1年目の初任給は30万円~35万円(年収ベースで550万円前後)であり、一般的な新卒者の初任給21万円と比べて非常に高い水準にあります。
公認会計士という資格は、他の資格に比べて難易度が高い試験と言えます。過去6年間(2016~2021年)の公認会計士試験の平均合格率は約10.6％で、宅建試験の合格率15％を下回っており、決して易しい試験とは言えません。
しかし、同じく難関資格である社会保険労務士試験の過去10年間の平均合格率は6.5％ですので、きちんと対策をすれば十分合格できる難易度であると言えます。
残念ながら平均給与や年収などのデータは公開されていません。また、インターネット上で募集されている求人の多くは、資格の有無に関わらず「キャリアコンサルタント」「人材コンサルタント」など、様々な名称で募集されています。
とはいえ、求人の年収の例を見てみると、人材紹介会社の求人は、未経験者でも300万円から、経験者でも400万円から600万円程度のものが多いようです。中には入社4年目の30歳が900万円という例もありました。
キャリアコンサルタント国家試験は、他の国家資格に比べて合格率が高く、難易度は低いようです。キャリアコンサルティング協議会では、合格率48.4％、日本キャリア開発協会(JCDA)は、合格率52.2％となっています。
国家資格であるキャリアコンサルタントになるための主な勉強方法は、厚生労働大臣が認定する「キャリアコンサルタント養成講座」のカリキュラムに沿って勉強することです。3ヶ月の通信教育、10日間のスクーリングなど、150時間の研修が必要です。
ITストラテジスト試験合格者の平均年収は670万円で、IT系国家資格の中では最も高く、比較的高い水準にあると言えます。経営戦略に携わるITストラテジストが実力を発揮するためには、経営に近い視点と幅広い知識、豊富な経験に裏打ちされた高い説得力が必要であり、合格者の多くは一定の地位と肩書きを持つとされています。
ITストラテジスト試験は、情報処理技術者試験の中の高度情報技術者試験の1つです。最高レベルの4級に分類され、情報技術の最高峰の資格といえます。高度情報技術者の試験には、他にもプロジェクトマネージャ試験などがありますが、難易度はそれらに匹敵するほど高いです。
合格率は例年14％前後で、2019年度の試験では15.4％でした。ITストラテジスト試験の受験者のレベルはかなり高いので、合格率15％というのは相当な難易度ということになります。
不動産の現況を把握するために、土地家屋調査士は現地に赴き、詳細な調査・測量を行い、その結果をもとに必要な数値を算出します。そして、その数値を参考に、登記申請に関する書類を作成し、法務局に提出するのです。
リクナビNEXTに新規登録したユーザーのデータによると、土地家屋調査士の平均年収は486.8万円となっています。細かく見ていくと、年収が1000万円を超える人もいれば、100万円程度しかない人もいて、上下幅が大きいのが特徴です。
多少の差はありますが、一般的な土地家屋調査士の平均年収は400万円~500万円程度とされています。
土地家屋調査士の難易度は「高い」です。筆記試験と口述試験に分かれており、上位400名しか合格できないと言われています。合格率は毎年8~9％台で、合格までの平均受験回数は3回と言われており、決して簡単に取得できる資格ではありません。行政書士(合格率10％前後)、宅建(合格率15％前後)と比べると難易度はさらに高めです。
過労死、汚職、セクハラ、パワハラなど、さまざまな企業問題が企業や組織で起こっている昨今、企業の危機管理担当者は貴重な存在といえるでしょう。大企業ほど危機に直面するリスクが高いため、大企業で重宝されています。
企業の危機管理担当者の具体的な年収は公表されていません。しかし、企業の危機には欠かせない存在であり、企業の経営陣と話をすることになるため、役員として扱われる可能性が高いです。待遇面を考慮しても、かなり高い年収が期待できます。
企業危機管理士の具体的な合格率は公表されていません。全80問のうち7割以上の正解がないと合格できないことを考えると、かなり広い範囲から出題されることになります。そのため、しっかりと対策をしておかないと合格するのはかなり難しいでしょう。
フードアナリストの資格を取得して独立した場合、協会が目標とする平均年収は500万円程度です。また、フリーランスのフードインストラクターやグルメ雑誌のライターとして活躍する方もいるので、収入にはかなりの差が出るかもしれません。もちろん、人気のあるフリーランスになることができれば、高収入を目指すことも可能です。
フードアナリスト4級に合格するためには、最低でも70時間以上の勉強が必要と言われています。試験範囲もかなり広いので、少しの努力で簡単に取得できる資格ではないことは理解しておきましょう。
統計関連人材の年収は一概には計れませんが、国内外のあらゆる大手企業が統計・データサイエンスのスキルを持つ人材を求めていることからも、この分野の重要性が日に日に増してきていることがわかります。文部科学省もデータサイエンスを全大学生が学ぶべき科目と位置づけ、長期的な視野に立った人材育成に力を入れています。
統計検定の合格率ですが、4級、3級は比較的高いのですが、2級、1級などレベルが上がるほどさらに難しくなり、合格率は30％程度です。比較的難易度が高い資格だと言えるでしょう。
また、最近ではプログラミングなどIT関連の資格を取得する人も増えています。例えばCCNAなどの資格を取得したいと考えている方は、活学（IKIGAKU）ITスクールBlogが参考になります。IT資格の取得や、転職に役立つ様々なお役立ちコンテンツが掲載されています。ぜひ参考にしてみてください！