【警備員】の仕事は資格手当が出る?!資格の種類について詳しく紹介！
警備員の仕事は体力勝負なイメージがありますが、実際の仕事内容はどのようなものになっているのでしょうか。ここでは警備員の仕事や、警備員になるための資格について詳しく解説していますので、転職の際の参考にしてみて下さい。
警備員についての情報に詳しくなれるはずです。警備員のイメージもガラッと変わるかもしれないので、まずは最後までチェックしてみましょう。
そもそも警備員とは？
警備員と聞くとマンションやデパートの前に立っていたり、パトロールしているようなイメージがありますが、実際の仕事はどのような内容になっているのでしょうか。ここでは具体的な例を出してご紹介していますので、警備員になりたい方は必見です。
警備員の仕事内容
警備員になると、監視・誘導・出入りの管理・防災管理の他にも、その場での臨機応変な対応が求められます。事件や事故に発展しないようにサポートするのが警備員の役割で、身体能力だけではなく、後に起こり得る出来事をシュミレーションする力も必要になります。
マンション管理なら1人でも大丈夫なところはありますが、大規模な場所になると複数人の警備員が配置されます。それぞれの役割をまっとうしながら協力して動かなくてはいけないので、チームワークも大切なポイントとなります。
資格がないと警備員になれない？
結論から言いますと、警備員になりたい方は資格なしでもなることができます。ただし仕事の内容や場所によっては車の普通免許が必要になるケースもありますので、車の免許だけは取得しておくことをおすすめします。
警備員の資格取得するメリット
資格なしでも大丈夫ではありますが、資格がないとできない警備の仕事も実際にあります。例えば「機械警備業務管理者」の資格を取得しているのであれば、機械警備の仕事に就くことができます。
このように少し特殊な警備内容になっている時は、必ず資格が必要になります。警備の仕事内容を選ぶのであれば、それに見合った資格をとるようにしておくことをおすすめします。ちなみに資格なしの状態で就職した後に、資格や免許を獲得するように促してくる警備会社も少なくありません。
会社側としても資格を持っている警備員がいた方が仕事の幅が広がるので、今後のためを考えても、警備の資格をとることは考えておいて損はないはずです。
警備員の仕事は資格手当が出る？
実際に警備員として働く前に月々に頂ける給料事情や、資格があることによっての手当てについてまとめています。今後のモチベーションにも繋がるので、ぜひ覗いてみて下さい。
警備員の平均的な給料
全国の警備員の平均月収を見てみると、約23万8千円、年収にすると約307万円ほどになるということが分かりました。
高い金額とは言えないのが現実ですが、あくまでも平均ということで、この金額よりも高い月収になっている方はもちろんいます。役職が高くなると給料が高くなるのは当然で、そのためにも資格を取得しておく方が良いと言えます。
資格があれば手当がつく
国家資格がないとできない警備内容もありますので、資格を持っている警備員にはそれ相当の手当てが付くようになっています。
特に空港保安警備業務や貴重品を運搬する際の警備、核燃料輸送警備など、特別な仕事には特別手当が付きます。たくさんの警備員がいても資格を持っている人材はそんなに多くないということもあって、資格があるだけで重宝されるでしょう。
警備員に関する国家資格の種類一覧
ここでは取得しておくことで有利に働く国家資格をご紹介いたします。給料が安定するだけではなく、働き手がずっとあるというところも魅力なので、警備員の職に就く際には資格を獲得することを想定しておいて下さい。
警備員の国家資格①警備員指導教育責任者
警備の仕事をスタートさせるには、警備に関する知識や技能を持つ人材を選出した上、その地域の管轄の公安委員会に提出する必要があります。その人材こそが警備員指導教育責任者であり、資格を持つだけで特別な人材になれます。
ちなみに警備員指導教育責任者の仕事としては、警備の現場の管理、警備員への指導・管理、管制業務です。他にも書類作成や整備、研修の実施など、警備会社によって様々な業務をこなすことになります。もちろん基本給とは別に特別手当が支給されるため、魅力的な資格と言えます。
警備員の国家資格②機械警備業務管理者
機械警備業務の際に欲しい資格が、機械警備業務管理者でしょう。特別な警備業務ということもあって、機械警備業務管理者の資格がある人物はどの警備会社も欲しているのではないでしょうか。しかも機械警備業務管理者の資格を有している方は少ないので、貴重な存在であるとも言えます。
資格をとるにあたって特別な条件が発動するわけでもなく、トライするのはどなたでもできるのでおすすめです。合格すれば給料が上がることを考えると、今から取得する方向で考えてみてはいかがでしょうか。
警備員の国家資格③警備業務検定
警備業務検定では細かく6種類に分かれていて、更にそれぞれに1級、2級と段階があります。現場の事故や犯罪を未然に防ぐことができる警備員が持てる資格のことです。
特別講習と直接検定によって資格取得となりますので、警備員としては是非獲得しておきたいものではないでしょうか。
警備員としてのスキルを身につけたという証にもなるため、信頼されるはずです。同じ警備員でも、警備業務検定をクリアしている人材の方が企業側も雇いたいと考えるのは当然のことです。取得していてデメリットになることはないので、この機会に考えてみましょう。
警備員に関するその他の資格は？
他にも取得しておくことでメリットになる資格はたくさんあって、「自衛消防技術試験」や「防災センター要員講習・自衛消防業務講習」、「上級救命講習」は取得しておくと良いでしょう。警備員をするにあたって、必ず役に立つ資格となります。
防火管理者の資格がある時は火災があった時に非常に役立つので、安全策の1つとしても取得してみて下さい。
警備員に関する国家資格の取得方法
ここではそれぞれの資格を獲得する方法を詳しく解説しています。警備員指導教育責任者、機械警備業務管理者、警備業務検定の3つの資格について取り上げていますので、是非参考にして下さい。
警備員指導教育責任者の取得方法
警備員の方が警備員指導教育責任者を取得する時は、基本的に警備員指導教育責任者講習を受けてから、修了考査に合格する必要があります。新規取得もしくは追加取得となりますが、警備員であれば無条件に受けられるというものではありません。
ここ5年以内の話で3年以上警備の仕事をしていること、警備業務検定(1級)を取得していること、警備業務検定(2級)合格後に1年以上警備業務を行っていること、旧検定(1級)に合格していること、旧検定(2級)合格後、1年以上継続して警備職についていることが条件となります。
機械警備業務管理者の取得方法
機械警備業務管理者は公安委員会が指定する講習を受講して、合格した方のみ資格を得ることができます。ちなみに講習は特別な資格がなくても、どなたでもチャレンジすることが可能です。
その代わりに過去に逮捕歴があったり、被保佐人、成年被後見人、暴力団員だった経験がある方は受講資格がありませんので注意しましょう。もし仮に受験できたとしても、合格した後に身分証明書や診断書、誓約書を提出する流れになっているため、誤魔化すことはできません。
警備業務検定の取得方法
警備業務検定には直接検定、特別講習の2種類があります。特別講習は公安員会指定機関の講習を受けることでクリアとなりますが、直接検定は実技試験で90点以上、筆記試験でも90点以上とることが条件となります。
ちなみに特別講習の受講料は31,500円、直接検定は13,000円~16,000円の間と考えておいて、受験料を用意するようにして下さい。
実技試験や筆記試験がない分、特別講習の方の合格率は70%以上と高い数字になっているところは魅力ではないでしょうか。ちなみに試験期間は特別講習4日、直接検定2日となっており、直接検定の方がスムーズに終了します。
警備員の仕事をするなら有資格者が有利
資格がなくても警備員の仕事をやることは可能ではありますが、必要な資格を持っているだけで仕事の内容が変わったり、給料面がUPすることは間違いありません。せっかく仕事をするのであれば、今後のメリットやモチベーションに繋がるものを見出しておきたいものです。
時間と経験、手間、費用はかかってしまうものの、資格取得は推薦します。警備員の仕事にやりがいを感じるためにも、いま1度資格について考えてみて下さい。資格の有無で今後の仕事の傾向や状況が変わるのなら、取って損はありません。
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※記事の掲載内容は執筆当時のものです。
