電子レンジを処分する正しい方法とは？無料の捨て方もご紹介！
電子レンジは一般的なゴミとは異なり、小型家電リサイクル法に該当するため、処分の方法が法律で定められています。では、どのようにして処分すればいいのでしょうか。ここでは、家電リサイクル法と小型家電リサイクル法の違いや、電子レンジを処分する際の正しい方法について紹介していきます。
目次
電子レンジは小型家電リサイクル法の対象
買い替え時期が近づいてきたり、不要になった電子レンジの正しい処分方法をご存じでしょうか。電子レンジは一般的なゴミとは異なり、小型家電リサイクル法の対象となるため、捨て方が決まっています。
そこで、まず始めにそもそも小型家電リサイクル法とは何なのか、家電リサイクル法との違いとは何かを解説していきます。それでは、それぞれ詳しく見ていきましょう。
小型家電リサイクル法とは
小型家電リサイクル法は、「特定家庭用機器再商品化法」別名、家電リサイクル法の対象である冷蔵庫、洗濯機、テレビ、エアコン以外の、小型の家電が対象となる法律で、電子レンジの他にも炊飯器などが対象となります。
電子レンジや炊飯器などの小型の家電は、家電リサイクル法に該当する大型の家電のように処分に費用がかからないのが特徴です。
家電リサイクル法とは異なる
先ほども少し解説しましたが家電リサイクル法は、冷蔵庫、テレビ、エアコン、洗濯機の4つの家電が対象の法律です。また、これらの家電は粗大ごみには出すことができず、リサイクル料を払って正しい方法で廃棄する必要があります。
一方、電子レンジは家電リサイクル法ではなく、小型家電リサイクル法に該当しており、廃棄の際にリサイクル料を支払う必要がありません。家電リサイクル法に比べリサイクル料を支払う必要がなく処分しやすいですが、一般的なゴミとは違うため正しい方法で廃棄しなければなりません。
電子レンジの処分方法①自治体に回収を依頼
それではここからは、電子レンジの処分方法について紹介していきます。電子レンジを捨てる際はどのような方法があるのでしょうか。ここでは、電子レンジを捨てる際の方法の1つである自治体に回収を依頼する方法についてチェックしていきます。
自治体により扱いが異なる
自治体に回収を依頼する場合、自治体によって処理の扱いが変わってきます。基本的には粗大ゴミとして扱われることが多いのですが、燃えないゴミとして指定のゴミ袋に入れ収集日に出す自治体もあります。また、廃棄の際の扱いが違うだけではなく、廃棄にかかる収集料金も自治体によって変わってくるので注意が必要です。
粗大ゴミとして処分する場合
住んでいる地域の自治体が粗大ゴミとして扱っている場合は、粗大ゴミを扱っている自治体のセンターに問い合わせる必要があります。この時、処理にかかる費用を聞いて、購入する粗大ゴミ処理券の金額を確認しておきます。
そして、処理にかかる費用の粗大ゴミ処理券をコンビニなどの販売店で購入し、粗大ゴミ処理券を電子レンジに貼り付けます。その後、粗大ゴミの指定日に指定の場所へと運んでおきましょう。この手順を踏むことで、電子レンジは粗大ゴミとして処理することができます。
燃えないゴミであれば処分は無料
粗大ゴミとして電子レンジを捨てる場合は、処分料金がかかりますが、燃えないゴミとして扱われる場合の処分費用は無料となります。手数料なども一切かからないため、住んでいる自治体が燃えないゴミとして扱っていれば、手間も費用もかけずに廃棄することができます。電子レンジを廃棄する予定がある方は、一度自治体に問い合わせて確認しておきましょう。
電子レンジの処分方法②不用品回収業者に依頼
次に、不用品回収業者に依頼して電子レンジを処分する方法についてチェックしていきます。不用品回収業者は手軽に処分が可能な方法となっていますが依頼した場合の費用や手順は、どうなっているのでしょうか。それでは、それぞれ詳しく見ていきましょう。
手間を省いて処分できる
自治体で粗大ゴミとして処理する場合は、かなりの手間がかかってしまいますが、不用品回収業者に依頼した場合は手間を省いて処理ができます。具体的に言うと、自宅まで来てくれ運搬もしてくれるため、指定の場所まで運ぶ手間がありません。
また、他にも不用品がある場合は、一緒に処分することができるというメリットがあります。依頼の手順は、不用品回収業者に見積もりを依頼し、回収日を決めます。回収日に不用品を回収してもらい、費用を支払うことで電子レンジを処分できます。とても手軽に廃棄できる方法ですので、電子レンジを処分したいけれど、処分のための手続きをする時間がない方や指定の場所まで運ぶことが難しい方におすすめの方法です。
業者によって処分費用が異なる
不用品回収業者に依頼する場合は、業者によって費用がまちまちです。無料で回収できる御者もいれば費用が発生する業者もあります。基本的には費用が発生しますが、相場は3000円までとなっています。
業者によって不用品回収のプランが異なるため、いくつか見積もりを取ってみましょう。また、他にもいらないものがある場合は、一緒に回収してもらうことができ割安になります。
不用品回収業者に依頼する際に注意したいのが、無料と宣伝しておきながら後から高額な料金を請求される場合もあります。悪徳業者に騙されないためにも、依頼する業者の口コミなどを確認しておくと安心です。
電子レンジの処分方法③家電量販店に処分を依頼
3つ目に紹介する方法は、家電量販店に処分を依頼する方法です。家電量販店は新しく電子レンジを購入する場合であれば訪れますし、そうでない場合も近くに店舗があることが多いので処分を依頼しやすい方法です。それでは、家電量販店に依頼する場合の方法について詳しく見ていきましょう。
条件を満たせば下取りしてくれる場合もある
電子レンジを処分して新たに購入する場合、家電量販店では不要な電子レンジを下取りしてくれる場合があります。この方法であれば、費用も掛からず新しく購入するものも安く手に入れることができるため魅力的な方法です。
ただし、下取りにしてもらうためにはいくつか条件があります。店舗によって多少条件は異なりますが、例えばヤマダ電機の場合は2011年以降の製品であることや破損していないこと、色あせがないこと、錆びていないこと、付属品が付いていること、店頭に自分で運ぶこととなっています。
破損していたり正常に動かないものは下取りの対象となりませんが、まれに電源が入らない場合でも10円で下取りしてくれる場合があります。買取費用としては安いですが、処分に費用がかからないためお得に電子レンジを廃棄することができます。
引き取り金額が安い量販店もある
上記で紹介したように下取りにしてくれる場合は、新しい製品を安く購入できますが、下取り条件に該当しない場合などは、引き取り金額が安い家電量販店に依頼するのがおすすめです。
例えばエディオンであれば、縦横高さの合計が120㎝以下で10㎏以下で取り外し工事がいらないもので一人で運ぶことができるものであれば、電子レンジなどの小型家電を回収してくれます。
この条件に該当した場合は、電子レンジを550円で引き取ってもらえます。ただし、フランチャイズ店舗ではなく、公式の店舗しか引き取りを行っていないため注意が必要です。
電子レンジの処分方法④買取業者に依頼
最後に、買取業者に依頼する方法について解説していきます。ここまで、自治体で回収してもらう方法や不用品回収業者に依頼する方法、家電量販店に依頼方法について紹介していきましたが、買取業者に依頼した場合はどのようなメリットがあるのでしょうか。それでは、詳しく見ていきましょう。
買取方法を選べる
買取業者に依頼する方法について紹介していきます。買取業者に依頼する場合は、舞うz買取方法を調べる必要があります。買取業者には、出張買取や店舗買取、宅配買取などさまざまな買取方法があります。
このように、業者によって買取方法が異なるため、自分に合った方法を提供している業者を選ぶのがおすすめです。また、買取業者は状態が良く破損などがないものはもちろん高額で買い取ってもらえる可能性がありますが、壊れてしまっているものも買い取ってもらえる場合があります。
ネットオークションという方法もある
他にも、ネットオークションを使う方法もあります。この方法は買取業者に依頼するのとは違い、自分で商品を出品し購入された場合は発送も自分で行う必要がありますが、ネットオークションの場合高額で売れる場合があります。
買取業者に依頼する場合は、査定を行ってその製品に見合った価値で買い取りを行うため、あまり買取金額に期待はできません。しかし、ネットオークションであれば、個人と個人の取引きとなりますので、落札された場合は利益が大きいというメリットがあります。
ただし、個人対個人の取引となるため、利益が発生する代わりに自分で全ての手続きを行わなければいけないというデメリットもあります。また、トラブルが発生するリスクも少なからずあるため注意が必要です。
正しい方法で電子レンジを処分しよう
電子レンジを捨てる場合は、エアコンや冷蔵庫、洗濯機、テレビなどの大型の家電リサイクル法に該当する家電とは異なり、リサイクル料を支払う必要はありませんが、正しい方法で処分する必要があります。
本記事では自治体、不用品買取業者、家電量販店、買取業者に依頼する方法、またネットオークションを利用する方法などを紹介しています。それぞれの方法の手順、費用なども解説しているため、自分に合った方法を見つけ正しい方法で処分をしましょう。
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※記事の掲載内容は執筆当時のものです。
