バイクを処分する正しい方法とは？必要な手続きから費用まで詳しく解説！
楽しんで乗っていた愛車も、何かしらの理由で手放す事となるのは珍しい事では無いです。中古車が圧倒的に多いバイク業界ですが、中古車として売却するだけでは無く、これ以上走らない場合の処分方法も知っておいて損ではありません。今回は、バイクの処分法を解説します。
バイク処分の手続きについて
何年も乗ってきた愛車のバイクも、何かしらの理由が元で手放すケースはそう少ないものでは無いです。排気量が数十㏄から2,000に迫るものまでさまざまな車種が存在しますが、それぞれの処分の手続きの仕方があります。
バイク処分の2つのポイント
どんな排気量の二輪車を手放すにあたっても、必ず2つの大きなアクションが必要です。1つはナンバーを返納する廃車の手続き、もう1つが、バイク本体の処分の手続きになります。
ナンバーの返納が廃車手続きとして扱われますが、これは捨てたり壊したりする訳では無く、単純に今使っているナンバープレートを返納するだけです。ナンバーと書類に必要事項を記入し、療法提出するだけです。
手続き方法は排気量による
共通して行う事項は前述した2つの点である事に間違いはありませんが、小さければ原付一種に属する50㏄程度のものから、大型二輪に相当する1,000㏄を優に超えるモデルまでさまざまで、排気量ごとで細かい手続きの流れは異なります。
原付バイク
まず、原付バイクと呼ばれる二輪車の手続です。一種と二種がありますがここでは125㏄以下、つまり両方同じ扱いになり、廃車に関しては各自治体の市町村役所で行われます。ナンバープレート、印鑑、標識交付証明書、廃車申告書の4つが必要です。
廃車申告書に関しては、役所の窓口から受け取れますし、ホームページからも申請用紙を印刷できます。そこで必要事項を申告書に記入していき、ナンバープレートと提出、廃車証を受け取れれば終了です。
軽二輪自動車
続いて、軽二輪自動車、126㏄から251㏄までの廃棄量のバイクの処分の流れです。こちらは各自治体の役所ではなく、全国の陸運支局が管轄していますので、お近くの運輸支局にナンバープレート、車検証、自賠責保険証明書、印鑑を持っていきます。
支局では、今後永久的に廃車とする場合以外は軽自動車届出済証明書交付請求書を購入し、同じく支局にある軽自動車届出済証返納届に必要事項を記入してから、ナンバープレート、車検証、自賠責保険証明書を提出して完了です。
小型二輪自動車
そして、小型二輪自動車の廃車の流れです。ここでは、251㏄以上の廃棄量のバイクすべてが該当しています。これらも計二輪自動車と同様に、全国にある運輸支局が管轄の担当ですので、最寄りの支局へ車検証、印鑑、ナンバープレートを持っていきます。
運輸支局内で申請書を受け取り、記入事項を書いてから同じ様に手数料納付書、軽自動車税申告書も支局でもらいます。車検証に関してはナンバーの交付時に受け取れますが、紛失している場合でも手続きは進められます。
バイクの処分方法
この様に、自分の手元からバイクを手放すのであれば各自治体の役所、及び陸運支局での手続きを行う事になります。単に二輪車を処分するといっても、その方法はいくつも考えられます。自分の最も適する方法を選びましょう。
指定引取場所で引き取り
1つは、指定取引場所へ持ち込み、引き取りをしてもらう方法です。公益財団法人の自動車リサイクル推進センターでは二輪車のリサイクルシステムも運用されており、全国170か所ある指定取引場所へ持ち込んで処分をしてもらえます。
引き取り場所までは自分の手でもっていく必要がありますが、手段さえあれば引き取りに際して費用は必要無いです。但し、対処車両に入っていなければ引き取りは不可能ですので事前に検索をするべきです。また、サイドカーや電気自動車は対象外です。
廃棄二輪車取扱店で引き取り
2つ目は、廃棄二輪車取扱店への引き取りを依頼する方法です。これは専門の業者という訳では無く、一般的な二輪車の販売店であればほぼ確実に取扱店舗に加盟しています。自分の手で指定取引場所に持ち込めないならば、こちらに依頼をしましょう。
一般社団法人の全国軽自動車協会連合会のサイトの中では、廃棄二輪車取扱店が掲載され確認ができます。依頼をすると、前述した廃車の手続きやその他諸々の費用の支払いが必要で、数千円から1万円程度が相場です。
バイク買取業者に売却
まだ実用上は十分に問題なく走ることが可能な状態のバイクであれば、買取店に売却するのも手段の1つです。おそらく、実働可能なバイクの処分を考えている場合には、買い取りが可能な店舗への売却を真っ先に考えるでしょう。
後に詳しく業者も解説しますが、バイク王やバイクワンなどが有名どころで、特に買取の専門業者であれば今まで専門的に見てきている方ばかりですから、相談も気軽にできますし、状態や相場に合わせて適切に査定額を明示してくれるでしょう。
バイク処分業者に依頼
売却してお金に買えられなさそうなほど、消耗が激しかったり故障車、事故車を処分したいのなら、バイク処分を専門にしている業者を頼りましょう。これだけ聞くと、廃棄二輪車取扱店に頼むのと同じに聞こえるかもしれません。
しかし、処分業者に依頼する場合には費用などは全く掛かりませんので、無料で動かせられない二輪車の廃棄をしてもらえます。廃車に関する手続きも業者側が請け負ってくれますし、動かせなくとも引き取りに来てくれます。
不用品回収業者に依頼
最後に、不用品回収業者への依頼もあります。不用品の回収をしているのですから、バイクに限らず家の中で不必要になり、邪魔になっている物があれば、一緒にまとめて回収をしてもらう事も可能です。
依頼をすれば不動車であっても収集を行ってもらえるなど便利なところはありますが、一般廃棄物収集運搬業許可証を得ている正規の業者を頼りましょう。やけに費用が安い様な所は不法な投棄をしている可能性もあります。
バイクの処分費用の相場
以上、バイクの処分の方法をご紹介しました。処分と言っても、この様に様々な業者に頼って廃棄をしたり、売却をすることが可能です。既に解説している通り、方法の中には費用が必要なものもあります。
処分費用は無料でできることが多い
バイクの処分に関しては、費用は無料でできることが多いです。事実、指定取引場所への持ち込み、バイク専門の処分業者への依頼をした場合には、持ち込む手間がかかるケース事あれど、基本的に出す側が費用を負担する事が無いです。
2020年現在でも、指定取引所への持ち込みの場合は費用はゼロで済みますし、買い取り業者や廃車専門業者も無料で行ってくれる所もあります。なるべく費用を出したくないのなら、二輪の廃棄関係を専門に行っている所を頼りましょう。
解体処分する場合
売りに出さずに処分をするにしても2通りあり、1つが部品を解体する解体処分です。車と同様、バイクも資源の塊であり、たとえ走行ができない状態の不動車であったとしても、エンジンやホイール、タイヤ等は再利用できる可能性を十分に持っています。
言い換えれば、それらの部品ごとにお金に変換できる可能性があります。費用に関しては高くとも1万円から2万円程で、相場と比較すると高く感じるかもしれません。解体に出す場合でも、事前に廃車手続きは必要です。
廃車処分する場合
続いて廃棄処分の場合です。この中でも2通りに分かれ、一時的な抹消での廃車手続きと、永久的な抹消の為の手続です。今は乗れないけれど後々乗りたいと考えているのなら一時的、諸事情合ってもう乗れないのなら永久的な抹消をします。
これは手続きを業者に任せた場合、5千円程度の費用が少なくとも掛かります。ですが、廃車手続きに関しては書類等揃えれば自分で出来る事ですから、セルフで出来るだけのことを事前にしておけば費用は千円もかからないでしょう。
買取ではなく処分をしたほうがいい場合
既に記述している通り、バイク業界は中古市場が圧倒的に多い世界です。乗ったとしてもある程度の期間内で、まだまだ乗れる内に手放して売却する、乗り換えるといった事は普通にある事ですが、それでも買取ではなく処分をしたほうが良いケースもあります。
例えば、20年以上乗り続けている物、旧式に相当し外装の劣化も激しいもの、バッテリーに劣化が見られるもの、走行中の異音がするもの等です。特に明らかに買取査定で金額の付かないような原付バイクなどは、処分に回した方が良いです。
パーツごとの処分方法
費用相場の中でも記述している通り、バイクの中にはまだまだ利用価値のある部品がたくさん詰まっています。特に問題なく走行が可能なモデルなら尚更です。そこで、パーツごとに処分の方法を解説しましょう。
バッテリーを処分する方法
まずはバッテリーからです。処分の方法としては2つが挙げられ、1つが廃品に出してしまう方法、もう1つが売却する方法です。売却の場合、30個以上など数が多ければ数百円での買取をしてもらえる事もあります。廃品は自治体の収集に出しますが、回収不可能な自治体もある為注意しましょう。
タイヤを処分する方法
続いてはタイヤについてです。こちらはガソリンスタンド、バイクショップに持ち込むか、フリマなど個人売買で売却するかの3通りの方法です。ガソリンスタンドやバイクショップでは基本的に有料での引き取りとなり、個人売買で売却できない場合は廃品回収に出せないかを打診してみましょう。
エンジンオイルを処分する方法
バイク本体に入っているオイルは市販のオイルパック、または新聞紙などに吸い取らせれば、そのまま燃えるごみとして出せます。自分で交換をしており、中身が空のオイル缶については資源ごみに出すか、ガソリンスタンド、バイクショップでも引き取ってもらえる事もあります。
マフラーを処分する方法
バイク改造の筆頭格でもあるマフラーについてですが、純正の物から社外品のものに変えるのは良くある事でしょう。取り外した後のマフラーは一般の粗大ゴミ扱いとなりますが、自治体によって産業廃棄物扱いで処理場への持ち込みが必要な場合もあります。
ヘルメットの区分は自治体による
もうバイクに乗らない場合、ヘルメットも無用の長物になりますが、基本的に不燃ゴミ扱いで処分に出せます。但し、地域によって可燃ゴミ扱いになったり、チークパッドを取り出して別々のゴミ扱いにしているケースもあります。
自治体によってはごみ処分できないので注意
既に解説している部分もありますが、管理する自治体によって他と同様のゴミ処分の扱いをしてもらえないケースや、分解してゴミにする事もあります。事前に自治体のホームページで確認しておきましょう。
バイク処分のタイミング
環境、事情などバイクを手放す理由、手段は人それぞれですが、廃棄するのにできれば費用をかけたくないというのは誰もが思う事です。加えて、任意保険への加入も万が一のことを考えれば重要ですが、これらも処分と同時に考える必要があります。
3月までに廃車しないと税金がかかるので注意
1つは、税金の支払いについてです。車でも税金を納めなければなりませんが、バイクもその例外ではなく、4月1日以降にバイクを所有していると、たとえ乗れるような状態でなくとも税金が課されてしまいます。
その為、廃車処分を検討しているのならば3月中までに行うのを推奨します。250㏄までの軽二輪車で3,600円、それ以上の排気量のバイクは6,000円と安いとは言えない出費になりますので、タイミングに気を付けてください。
保険解約も忘れずに
もう1つ、保険の解約手続きも忘れてはなりません。自賠責保険、は確実に入る保険ですが、加入している保険の有効期限がまだ続いている場合には、返還請求をすることで残存日数分の保険料を手元に戻せます。
この場合、バイクを手放した日からの残存にっすではなく、解約手続きをした日からですから、早めの連絡をしましょう。月々の支払いを行う任意保険に加入している方がほとんどでしょうが、こちらも同様に解約をします。
おすすめのバイク買取業者サイト
ただ単にバイクを手放すだけではなく、廃車、保険の解約など様々な手続きが必要ですから、漏らしの内容に確認しておきましょう。最後に、売却を検討されている方向けに、お勧めのバイク買い取り業者のサイトを紹介します。
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バイクは正しく処分しよう！
バイクの処分を考えるのならば、動くなら売却、不動車の場合には廃車扱いにするという、大きく分ければ2通りのどちらかになります。買取の業者も、廃棄の方法も様々ですから、正しい手順で処分をしてください。
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※記事の掲載内容は執筆当時のものです。
